確かに、グロース(成長)が強いほど日経平均株価が強くなりやすく、バリュー(割安)が強いほどTOPIXが強くなりやすいといえるが、投資対象として考える場合、バリューやグロースという区別は一種の結果論(結果を見てから解説する)に陥りやすい。それよりも、例えば、コロナ禍からの正常化といった今後の展開を考えるのであれば、空運が正常化するかどうかなど、セクター別に考える方が適切だ。
日経平均株価とTOPIX
先物・オプションのお取引には、先物・オプション取引口座の開設が必要になります。
当社の総合口座をお持ちでないお客さま
先物・オプション取引関連ページ
信用取引のご注意事項
- ・信用取引に関するリスク
信用取引は、差し入れた委託保証金額の約3倍の取引を行うことができます。そのため、現物取引と比べて大きなリターンが期待できる反面、時として多額の損失が発生する可能性も含んでいます。また、信用取引の対象となっている株価の変動等により、その損失の額が、差し入れた委託保証金額を上回るおそれがあります。この場合は「追加保証金」を差し入れる必要があり状況が好転するか、あるいは建玉を決済しない限り損失が更に膨らむリスクを内包しています。
追加保証金等自動振替サービスは追加保証金が発生した際に便利なサービスです。 - ・信用取引の「二階建て」に関するご注意
委託保証金として差し入れられている代用有価証券と同一銘柄の信用買建を行うことを「二階建て」と呼びます。当該銘柄の株価が下落しますと信用建玉の評価損と代用有価証券の評価額の減少が同時に発生し、急激に委託保証金率が低下します。また、このような状況下でお客さま自らの担保処分による売却や、場合によっては「追加保証金」の未入金によって強制決済による売却が行われるような事態になりますと、当該株式の価格下落に拍車をかけ、思わぬ損失を被ることも考えられます。よって、二階建てのお取引については、十分ご注意ください。 - もっと見る 閉じる
先物・オプション取引の免責事項・注意事項
- ・本資料は投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。万一、本資料に基づいてお客さまが損害を被ったとしても当社、および情報発信元は一切その責任を負うものではありません。本資料は著作権によって保護されており、無断で転用、複製、または販売等を行うことは固く禁じます。
- ・必要証拠金額は当社SPAN証拠金(発注済の注文等を加味したSPAN証拠金×100%)-ネット・オプション価値(Net Option Value)の総額となります。
TOPIX トピックス(東証株価指数)
Tokyo Stock Price Indexの略称で、東証株価指数のこと。東京証券取引所が毎営業日に1秒間隔で算出・発表している株価指数で、 東証一部に上場している全ての国内企業の株式を算出対象とする。 東証一部の全銘柄の時価総額(銘柄ごとの株価に浮動株比率を反映した上場株式数を乗じて算出)を基準時価総額で割って計算する。1968年1月4日の時価総額を100ポイントとし、現時点の時価総額がどのくらい増減したかを表す時価総額加重方式で算出している。 日経平均株価とならんで、日本経済の動向を表す重要な指数の1つとなっている。 計算式: 算出時点の構成銘柄の時価総額(※)/基準時価総額×100 ※浮動株を反映した時価総額
国内株式マーケットの記事・ニュース
東京エレクトロン(8035) 市場成長、シェアアップで拡大トレンドが続く見通し
QUICK企業価値研究所アナリスト 谷林正行(2022/05/24) ・今期予想を営業20%増益へ増額 企業価値研究所は23/3期予想営業利益を7000億円→7200億円(前期比20%増)へ増額した。会社側が公表した計 […]
日米首脳会談から見る恩恵受けそうな銘柄(日本株ストラテジー)
【QUICK Market Eyes 大野 弘貴、片平 日経平均株価とTOPIX 正二】みずほ証券は24日付の日本株ストラテジーリポートで、前日の岸田首相とバイデン米大統領による日米首脳会談を受け、恩恵を受ける分野として半導体、鉱物、原子力、通信 […]
2022/5/25 08:00
コメント